ドローンエンジニアに必要なスキルと資格は？「何を勉強すべきか」が分からない原因から整理する

ドローンエンジニアに必要なスキルは、志望する開発領域によって変わります。そして国家資格（無人航空機操縦者技能証明）は、開発職の必須要件ではないのが原則です。「ドローンエンジニアの必要スキル」を調べても答えがばらつくのは、まったく異なる5つの職種が同じ職種名で語られているためです。

この記事では、必要スキルが分からなくなる原因を3つに分解したうえで、領域別に「何を身につければよいか」をチェックリスト形式で整理します。

「必要スキル・資格」が分からなくなる3つの原因

原因①　「ドローンエンジニア」が5つの異なる職種の総称になっている

ドローンエンジニアとは、無人航空機の機体・制御ソフトウェア・運航システム・データ処理のいずれかを開発する技術職の総称です。実態としては、次の5領域に分かれます。

• 機体メーカーのハードウェア開発（機械・電気電子設計）
• フライトコントローラの組込み制御開発
• 自律飛行・ロボティクス（自己位置推定、障害物認識、経路計画）
• 運航管理システム・ドローンSaaS（Web／クラウド開発）
• 点検・測量向けのデータ解析（画像処理、点群処理）

必要スキルは領域ごとに別物です。検索結果が食い違って見えるのは、書き手が想定している領域が違うためだと考えられます。

原因②　操縦の資格と開発のスキルが混同されている

無人航空機操縦者技能証明（一等・二等）は、国土交通省が定める国家資格で、2022年12月5日に施行された改正航空法により創設されました。これは「無人航空機を飛行させるために必要な技能（知識及び能力）を有することを証明する資格制度」です。

つまり、証明される対象は操縦技能であって、設計・実装の能力ではありません。 開発職の応募要件として必須とされるケースは限定的で、多くは歓迎要件にとどまります。

出典：無人航空機操縦者技能証明（国土交通省）

原因③　「必須要件」と「歓迎要件」が区別されずに紹介されている

求人票では、必須要件としてC／C++やPythonといったプログラミング言語の知識が挙げられ、画像処理・画像認識プログラムの開発経験やROS（Robot Operating System）の経験は歓迎要件として挙げられることが多い傾向があります。この2つを区別せずに並べると、「全部必要」に見えてしまい、学習計画が立てられなくなります。

領域別・必要スキルのチェックリスト

自分が目指す領域の行だけを見てください。

※上記は求人票で記載されやすい傾向を整理したものであり、個別企業の採用基準を保証するものではありません。

全領域に共通して評価されるもの

• 航空法の制度理解：飛行レベル1〜4の区分（レベル1＝目視内の操縦飛行、レベル2＝目視内の自律飛行、レベル3＝無人地帯での目視外飛行、レベル4＝有人地帯での補助者なし目視外飛行）を説明できること
• 機体認証制度の理解：機体の強度・構造・性能を検査して安全性を確保する認証制度で、第一種と第二種があり、レベル4飛行には第一種機体認証が必要とされていること
• 安全性を前提にした設計思想：航空機と同様、不具合が人身被害に直結し得る領域であるため、フェイルセーフの考え方を持っていること

出典：無人航空機レベル4飛行ポータルサイト（国土交通省）

資格を取るべきか、取らなくてよいかの判断基準

開発職を目指す場合、次のように考えると判断しやすくなります。

なお、技能証明の試験は学科試験・実地試験・身体検査の3つで構成され、登録講習機関の講習を修了した場合は実地試験が免除されます。指定試験機関は一般財団法人日本海事協会です。技能証明書の有効期限は3年で、登録更新講習機関の更新講習の修了と身体適性の基準を満たすことで更新されます。

資格の要否については、ドローンパイロットへの転職は資格なしでも可能？できる仕事とできない仕事を航空法から切り分けるでも、操縦側の観点から整理しています。

学習の優先順位を決める3つのチェック

1. 応募したい求人票を3件そろえ、必須要件だけを書き出す：歓迎要件は一旦無視します。3件に共通して出てくる項目が、最優先の学習対象です。 2. 現職の経験でカバーできる項目に線を引く：残った項目だけが、これから埋めるべきギャップです。 3. ギャップを1つの成果物で埋められないか考える：複数の要件を同時に示せる成果物を作れば、学習効率が上がります。

開発領域そのものの選び方はドローンエンジニアの転職先はどう選ぶ？企業を5タイプに分けて比較する選定基準を参照してください。

よくある質問（FAQ）

Q1. ドローンエンジニアに国家資格は必要ですか？

開発職としては、原則必要ありません。無人航空機操縦者技能証明は操縦技能を証明する資格であり、設計・実装能力を証明するものではないためです。ただし、試験飛行や実証案件で自ら機体を飛ばす職場では、二等の取得が歓迎または要件とされることがあります。

Q2. まず何の言語を学ぶべきですか？

志望領域で変わります。組込み制御や自律飛行を目指すならC／C++、データ解析や機械学習まわりならPython、運航管理SaaSならWeb開発で使われる言語が中心になります。「ドローンだからこの言語」という一律の答えはありません。

Q3. 民間のドローン資格（各種スクールの認定）は評価されますか？

操縦技能を示す材料にはなりますが、開発職の選考では実装実績の方が重視されると考えられます。開発職を目指すなら、資格よりも先に成果物を用意するのが合理的です。

Q4. 航空法の知識はどの程度必要ですか？

条文を暗記する必要はありません。飛行レベル1〜4の区分、カテゴリーII／IIIと技能証明（二等／一等）の対応、機体認証の第一種・第二種の違いを、自分の言葉で説明できる程度で十分に土台になります。

Q5. ROSやSLAMを学ばないと不利ですか？

自律飛行・ロボティクス領域を志望する場合は有利に働きます。一方、運航管理SaaSやデータ解析の領域では必須ではありません。まず領域を決め、その領域の必須要件から着手してください。

まとめ

ドローンエンジニアの必要スキルが分からなくなる原因は、次の3点に整理できます。

• 「ドローンエンジニア」が5つの異なる職種の総称になっている
• 操縦の国家資格と、開発のスキルが混同されている
• 求人票の必須要件と歓迎要件が区別されずに紹介されている

対策はシンプルで、志望領域を1つに絞り、その領域の求人票から必須要件だけを抜き出して学習計画を作ることです。国家資格は開発職の必須要件ではありませんが、飛行レベル・技能証明・機体認証といった制度の基礎理解は、どの領域でも土台になります。

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著者：ドロテン運営事務局 ドローン業界特化の転職・副業紹介サービス「ドロテン」の編集チームです。国土交通省をはじめとする公的機関の一次情報と、業界調査データをもとに記事を作成しています。